Jリーグ全60クラブのハラスメント研修から学ぶ、組織を挙げた「二段階教育」と対面研修の実効性｜一般社団法人クレア人財育英協会

Jリーグが全60クラブに対面研修を実施、3,000人以上が参加

Jリーグは2026年5月26日、相次ぐハラスメント問題の発生を受け、全60クラブを対象とした対面形式でのハラスメント研修を完了したと発表しました。

研修は今年2月から5月にかけて実施され、弁護士やJリーグ職員が各クラブを直接訪問。監督、選手、フロントスタッフらを含む合計3,000人以上が参加する大規模な試みとなりました。

今回の研修は、組織の全員が受講する「共通パート」と、管理職や事務局などのフロントスタッフを対象とした「実務パート」に時間を切り分けて構成されている点が大きな特徴です。

処分の背景と研修の工夫：役割に応じた「二段階」の教育プログラム

今回の研修プログラムで企業の人事・経営層が最も参考にすべきは、受講者の役割に応じて内容と時間を最適化している点です。

前半の30分間は監督や選手を含む全員が参加し、ハラスメントの定義やスポーツ界における具体的な事例を共有。何がハラスメントに該当するのかという「共通の認識」を組織全体に植え付けました。

そして後半の30分間は、強化担当者やフロントスタッフなどの管理層に絞り、ハラスメント発生時の初期対応や通報窓口の設置・運用の重要性に特化した実務的な教育を行っています。全員に一律の研修をダラダラと行うのではなく、役割に合わせた二段階設計にすることで、研修の効果を最大化しています。

不祥事からのリカバリー：問題が発生した組織こそ「上乗せ」の教育を

ニュース内では、監督によるスタッフへの暴言などで過去にけん責処分を受けたJ1町田の対応についても触れられています。同クラブは、フロント向けの後半パートを通常の倍である「60分間」へと拡充し、さらに外部の専門会社を起用した高度な研修を実施しました。

ハラスメントが発覚した際、多くの組織は処分の公表だけで幕引きを図ろうとしがちです。しかし、真の信頼回復には、なぜその問題が起きたのかを組織自らが猛省し、再発防止策を「強化・拡充」して実行する姿勢が欠かせません。

過去の過ちを隠すのではなく、むしろ他クラブ以上のコストと時間をかけて教育をアップデートする姿勢は、組織のクリーンさを社会へアピールする上でも正しい危機管理のあり方と言えます。

結語：個人のスキル（勝負）を競う組織だからこそ、土台のモラルが問われる

プロスポーツの世界も、一般のビジネスの世界も、「結果を出せば何をしてもいい」という時代は完全に終わりました。どれほど優秀な指導者やエース社員であっても、ハラスメントによって他者の尊厳を傷つければ、組織全体の価値を失墜させます。

Jリーグが全60クラブを巻き込んで行ったこの一斉研修は、健全な職場環境（心理的安全性）の担保こそが、すべてのパフォーマンスの土台であるという強力なメッセージです。自社の研修が「ただの年中行事」として形骸化していないか、今一度その設計を見直すべきです。